Splunkを活用して独自のアプローチでレジリエンスを強化するマンパワーグループ

AIの普及が進み、高度なスキルを身に付ける人が増える中で、システムとデータを守ることが一層難しくなっています。サイバー攻撃はもはや「受けるかどうか」の問題ではなく「いつ受けるか」の問題です。そのリスクを緩和するには、組織の環境を包括的に可視化し、サイロを解消することで、デジタルレジリエンスを構築し、問題をすばやく検出、解決できる体制を整えることが不可欠です。この点について、The Futurum Group社のCEOであるDaniel Newman氏とマンパワーグループのCISO兼最高プライバシー責任者であるRandy Herold氏が、Tech Webcast「セキュリティとオブザーバビリティの統合：Splunkを活用して独自のアプローチでレジリエンスを強化するマンパワーグループ」(英語)で語り合いました。

マンパワーグループにとってレジリエンスとは、従業員が業務を続け、クライアントがビジネスを続けられる状態を維持することです。マンパワーグループは、人々のキャリア開発をサポートする人材サービス企業です。毎日50万人以上のアソシエイトが同社を通じて働いています。それだけの人々が安定した有意義な職に就くことの波及効果を考えると、社会への貢献の大きさは計り知れません。「Doing Well by Doing Good (良い行いをして成功する)」というミッションを掲げ、世界の70以上の国や地域で現地に溶け込みながら組織と働く人々をつないでいます。 

このWebキャストの重要なテーマの1つが、サイバーリスクを緩和するうえで可視化が果たす役割の重要性です。両氏は、ビジネスやAIテクノロジーの進化と多様化によって、情報収集、リスク評価、脅威の迅速な検出が難しくなっているという点を強調しています。かつてマンパワーグループでは、サイバーレジリエンスを維持するための仕組みが複雑で、日常業務での手動作業の多さがミッションクリティカルな業務に費やす時間を奪っていました。しかし、Splunkを活用してデータをすばやく可視化できるようになったことで、リスク緩和に関する意思決定をより的確に行えるようになりました。また、シニアリーダーに重要指標を提供するまでに60時間以上かかっていたのを1時間に短縮することができました。

現在の経済状況の下、どの業界の組織もコストを重視し、ツールの統合を検討しています。システムが複雑化し、インシデントが増加し続ける中でも、セキュリティチーム、IT運用チーム、エンジニアリングチームは、より少ない労力でより多くの成果を出すことを求められています。マンパワーグループでは、重要データを確認するのに以前は30日ほどかかっていましたが、Splunkの導入によって、チームの壁を超えたより的確な意思決定に役立つデータにすばやくアクセスできるようになりました。Randy Herold氏は、Splunkをセキュリティツールとしてではなく、誰もが利用できる意思決定ツールとして考えることを勧めています。マンパワーグループのグローバルセキュリティ担当ディレクターであるMike Friedel氏も「今日ではSplunkを通じてチーム間で共通の認識を築いています」と話しています。  

AI時代のサイバーセキュリティの課題と、デジタル化が進む中で安全な未来を築くためのSplunkの活用方法について詳しくは、「マンパワーグループのお客様事例」をご覧ください。Splunkについて学びたい方はこちらを、導入をご検討の方はこちらをご覧ください。また、プロフェッショナルサービスを利用して、デジタルレジリエンスの向上計画についてエキスパートの支援を得ることもできます。

このブログはこちらの英語ブログの翻訳、中里 美奈子によるレビューです。