サンフランシスコ – 2021年7月2日 –Data-to-Everythingプラットフォームを提供するSplunk Inc. (NASDAQ:SPLK)とEnterprise Strategy Groupは本日、強力で効果的なオブザーバビリティの実践方法とデータの時代にオブザーバビリティがもたらす有意義な成果について、グローバルに調査した結果をまとめた『2021 State of Observability 〜2021年のオブザーバビリティの現状〜』レポートを発表しました。この調査から、組織のなかでデジタル化が進む今日、オブザーバビリティは最先端の差別化要因ではなく、コアコンピテンシーとして捉える必要があることが明らかになりました。
調査では、オブザーバビリティが重要かつ具体的な成果をもたらし、オブザーバビリティ実践のリーダーレベルの組織はビギナーレベルの組織に比べ、以下の点で優ることがわかりました。
Splunkのクラウド担当シニアバイスプレジデント兼最高プロダクト責任者を務めるSendur Sellakumarは次のように述べています。「新型コロナウイルスの感染拡大がこの1年間でデジタルトランスフォーメーションを加速させました。複雑なマルチクラウド環境が当たり前になった今、リアルタイム性が求められるビジネス世界でオブザーバビリティはもはや不可欠です。オブザーバビリティの実践手法を確立すれば、サービス停止を最小限に抑え、カスタマーエクスペリエンスを向上して、デジタルトランスフォーメーションを成功に導くことができます。オブザーバビリティを実現するには、どのテクノロジーを使用する場合でも、最終的にインフラレベルだけではなくアプリケーションやサービスレベルまでエンドツーエンドでデータを高精度に可視化する必要があります」
調査では、多くの回答者が、オブザーバビリティを実践していれば避けることのできたサービス障害によって深刻な影響を受けた経験があることもわかりました。オブザーバビリティ実践の遅れが収益の損失や顧客満足度の低下につながる実態も明らかになりました。
Splunkは先日、SolarWinds攻撃の発覚後まもない段階でのセキュリティリーダーの意見を収めた『2021 State of Security 〜2021年のセキュリティの現状〜』レポートをリリースしました。Splunkのレポートシリーズでそれに続く第2弾の『2021 State of Observability 〜2021年のオブザーバビリティの現状〜』では、オブザーバビリティの実践手法を向上させたいと考えている組織に向けた具体的な推奨事項として、データの収集と相関付けを優先することや、AI、機械学習、自動化を活用することの重要性などについても触れています。
調査方法
このグローバル調査は、Splunkが2021年2月中旬から3月中旬にかけてEnterprise Strategy Groupと共同で実施しました。調査対象は、9つの地域から抽出された、オブザーバビリティをすでに実践している従業員数500人以上の組織のIT/IT運用リーダーおよび担当者で、総回答者数は525人でした。
Splunk Inc. (NASDAQ:SPLK)が目指すのは、より安全でレジリエントなデジタル世界を作ることです。Splunkのソリューションを導入すれば、セキュリティ、インフラ、アプリケーションの問題が大規模なインシデントに発展する前に防止して、影響を最小限に抑え、デジタルトランスフォーメーションを加速できるため、Splunkは多くの組織から信頼されています。
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