Splunk、ネットワークパフォーマンス監視市場をリードするFlowmill社を買収

サンフランシスコ – 2020年12月16日 – Data-to-Everythingプラットフォームを提供するSplunk Inc. (NASDAQ：SPLK)は米国時間11月25日に、Flowmill社を買収するための正式契約を締結したことを発表しました。Flowmill社は、カリフォルニア州パロアルトに本社を置き、ネットワークパフォーマンス監視(NPM)を専門とするクラウドネットワークオブザーバビリティ企業です。今回の買収は、標準的な完了条件に従い、Splunkの第4会計四半期中に完了する予定です。

この買収により、Splunkは、世界最高レベルの包括的なオブザーバビリティスイートを提供するという自社のビジョンをさらに前進させる計画です。Flowmill社の技術を取り入れることによって、Splunkは既存のオブザーバビリティ機能を一層強化し、お客様がクラウドネットワークやクラウドインフラからさらに多くのデータを取り込んで分析しアクションにつなげることで、ネットワークに関する問題の迅速解決、ネットワークパフォーマンスの最適化、ネットワークコストの削減を実現できるようにします。

Splunkの最高テクノロジー責任者であるTim Tullyは次のように述べています。「オブザーバビリティ技術は急速に進化して今まで以上に高度になり、組織のインフラやアプリケーションの監視方法に大きな変化をもたらしています。Flowmill社の革新的なNPMソリューションは、eBPF (拡張Berkeley Packet Filter)テクノロジーを利用して、分散クラウドアプリケーションのネットワーク動作とパフォーマンスに関するリアルタイムのオブザーバビリティを提供します。Flowmill社の先見性に富んだNPM技術を弊社のオブザーバビリティスイートに取り入れることで、Splunkはこれからも業界最高レベルのオブザーバビリティ機能をお客様に提供できると期待しています」

eBPFは、あらゆるクラウドネイティブのユースケースに対応し、従来のネットワークデータよりもはるかに容易にアクセスできるという有用性を持ちながら、まだ十分に活用されていないデータソースであり、フルスタックのオブザーバビリティ実現に欠かせないコンポーネントです。これを活用すれば、アプリケーション、ネットワーク、その他のインフラ要素間のやり取りを幅広く可視化できます。ただし、eBPFを活用するには、大規模な分散システムで生成される大量のデータを効率的に収集、統合、保存できるシステムが必要です。

Flowmill社の創業者兼CEOであるJonathan Perry氏は次のように述べています。「Flowmillの、完全忠実、リアルタイム、高カーディナリティの取り込みおよび分析をサポートするシステム構築アプローチは、オブザーバビリティに関するSplunk社のビジョンとよくマッチします。Splunk社の一員となって、eBPFを活用した次世代のNPMをSplunkオブザーバビリティスイートに組み込めることを楽しみにしています」

Flowmill社は、Splunkが最近買収したPlumbr社とRigor社の技術を補完し、あらゆるタイプのアプリケーションとインフラを対象として、アプリケーションパフォーマンス監視(APM)、デジタルエンタープライズ監視(DEM)、NPMのあらゆるニーズに対応するための基盤を提供します。Splunkの業界をリードするオブザーバビリティポートフォリオについて詳しくは、SplunkのWebサイトをご覧ください。

セーフハーバーステートメント

このプレスリリースには、Flowmill社の買収により予想される効果、買収がSplunkの現行および将来の製品やサービスに与える影響、Flowmill社の製品やサービスの能力(Splunkとの合併後を含む)など、リスクと不確実性を含む「将来の見通しに関する記述」が含まれています。実際の結果は、さまざまな要因によって本プレスリリースの記述から大きく異なる結果となる可能性があります。このような要因には、買収した事業、テクノロジー、人員、運用の終了や統合において発生する問題、買収に伴うコスト、買収やその結果生み出される製品やサービスの市場での受け入れ状況、大規模な事業投資からの価値実現の失敗(新製品や新サービスを含む)、全般的な市場、政治経済、ビジネスの状況などがあります。

Splunkの業績に影響を与える可能性がある要因に関する追加情報は、2020年7月31日に終了した四半期のForm 10-Q (四半期報告書)に記載されており、米国証券取引委員会(SEC)に提出されています。Splunkは、将来の見通しに関する記述について、その作成日以降に発生した事象や状況を反映して更新する義務を負うものではありません。